賃貸物件に入居を申し込むと、入居審査がおこなわれます。
そこで賃貸に入居する際の審査基準や、落ちる場合の対応方法について確認していきましょう。
賃貸物件の入居審査における年収の関係と基準
賃貸物件の入居審査は、主に管理会社や物件のオーナーがおこないます。
審査では家賃滞納や、住民トラブルを起こすリスクの有無などを基準にチェックされます。
年収との関係
賃貸物件でとくに重視されるのが年収です。
一般的に滞りなく支払える家賃は、収入の3割程度までとされています。
そのため年収に対して家賃が高すぎる場合は、入居審査が通りにくいので注意してください。
自営業やフリーターなど収入が不安定な職業は、審査面においても厳しく判断されがちです。
一方で就職したばかりで年収が低くても、公務員や正社員など安定した職業は有利です。
賃貸物件で入居審査に落ちるときの基準
賃貸物件の入居審査では、収入以外の基準で落ちることがあります。
審査に落ちる原因として、次の理由が考えられます。
住民トラブルのリスクがある
ほかの住民と著しく生活パターンの異なる場合、騒音などの住民トラブルにつながるリスクがあります。
たとえば夜間営業のお店に勤務している場合、昼間に働く人とは生活時間帯が大きく異なるので、入居審査でも不利になりがちです。
そのため閑静な住宅街にある物件ではなく、繁華街に近い物件などを選びましょう。
また年収や職業に問題がなくても、人柄を問題視されるケースがあります。
不動産の担当者に対して威圧的な態度を取ったり、服装が乱れていたりすると、住民トラブルを起こす可能性があると判断されるかもしれません。
落ち着いた服装やメイクにするだけでも、第一印象をアップさせられます。
賃貸物件が想定している属性ではない
単身者の多い賃貸物件では、小さな子どものいるファミリーは生活音のリスクから敬遠されがちです。
逆にファミリー向け物件では、単身者の入居を断るケースがあります。
そのため気になる物件があったら、どんな家族構成の入居者が多いのか確認してみてください。
またルームシェアを認めていない物件では、未婚のカップルや友人同士の入居はできません。
さらに物件独自の基準を設けていることがあるため、必ずしも自分に問題があるとは限りません。
